事務用品の一つに「カレンダー」があります。
私は大体取引先からいただいたカレンダーを使用することが多いです。
場合によっては、自社で販促用に作ったカレンダーの余りを事業部からもらって使うこともありますね。
もちろん、市販のカレンダーを使っている方も多いと思います。
取引先からいただく場合にはコストは掛かりませんが、自社制作する場合や市販のカレンダーを購入する場合にはコストが掛かります。
今回は、カレンダー代の勘定科目について解説していきます。
目次
カレンダー代の勘定科目は？
カレンダー代は以下のパターンに分けて考える必要があります。
- 自社利用のために市販のカレンダーを購入した場合
- 取引先や顧客に渡す目的で自社カレンダー制作した場合
それぞれで勘定科目も変わってきますのでご注意ください。
① 自社利用のために市販のカレンダーを購入した場合
自社利用のために市販のカレンダーを購入した場合、通常の事務用品を購入するのと変わりません。
そのため、「消耗品費」「事務用品費」などの販管費科目に計上しましょう。
② 取引先や顧客に渡す目的で自社カレンダー制作した場合
取引先や顧客に渡す目的で自社カレンダーを制作した場合、それは「広告宣伝」や「販売促進」が目的になります。
いわゆる「ノベルティ」ですね。
そのため販管費ではなく、「広告宣伝費」「販売促進費」などの科目に計上しましょう。
基本的には無償での贈答になると思いますが、「贈答費」など税務上の交際費にする必要はないでしょう。
また、余ったカレンダーを自社社員が使用した場合でも、それを区分して販管費にする必要はありません。
元々の目的が「広告宣伝費」「販売促進費」として作ったものであれば、余った分も同じ科目で問題ありません。
まとめ：仕訳で確認
＜例＞
自社で使用するカレンダー4,400円を通販で購入した。
| 借方 | 貸方 | ||
| 事務用品費 | 4,000 | 普通預金 | 4,400 |
| 仮払消費税 | 400 | ||
＜例＞
販売促進用に企業カレンダーを自社制作し、製作費として1,100,000円振込みで支払った。
| 借方 | 貸方 | ||
| 販売促進費 | 1,000,000 | 普通預金 | 1,100,000 |
| 仮払消費税 | 100,000 | ||
おわりに
いかがでしたでしょうか。
今回はカレンダーにかかる費用の会計処理について解説しました。
当然ですが、目的によって勘定科目は変わってきます。
特に、広告費・販促費なのか、販管費なのかは大きな違いですね。
経理初心者ですと、「カレンダーはこの科目だ！」と思ってしまいがちですが、簿記の目的をしっかりと理解すれば、このようなミスは起こらないですね。
正しく計上し、正しい経営判断につなげられるようにしていきましょう。
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