【勘定科目】カレンダー代の勘定科目は?市販(自社利用)か自社制作(販促用)か

事務用品の一つに「カレンダー」があります。

私は大体取引先からいただいたカレンダーを使用することが多いです。

場合によっては、自社で販促用に作ったカレンダーの余りを事業部からもらって使うこともありますね。

もちろん、市販のカレンダーを使っている方も多いと思います。

 

取引先からいただく場合にはコストは掛かりませんが、自社制作する場合や市販のカレンダーを購入する場合にはコストが掛かります。

 

今回は、カレンダー代の勘定科目について解説していきます。

 

 

カレンダー代の勘定科目は?

カレンダー代は以下のパターンに分けて考える必要があります。

  • 自社利用のために市販のカレンダーを購入した場合
  • 取引先や顧客に渡す目的で自社カレンダー制作した場合

それぞれで勘定科目も変わってきますのでご注意ください。

 

① 自社利用のために市販のカレンダーを購入した場合

自社利用のために市販のカレンダーを購入した場合、通常の事務用品を購入するのと変わりません。

そのため、「消耗品費」「事務用品費」などの販管費科目に計上しましょう。

 

 

 

② 取引先や顧客に渡す目的で自社カレンダー制作した場合

取引先や顧客に渡す目的で自社カレンダーを制作した場合、それは「広告宣伝」や「販売促進」が目的になります。

いわゆる「ノベルティ」ですね。

そのため販管費ではなく、「広告宣伝費」「販売促進費」などの科目に計上しましょう。

基本的には無償での贈答になると思いますが、「贈答費」など税務上の交際費にする必要はないでしょう

 

また、余ったカレンダーを自社社員が使用した場合でも、それを区分して販管費にする必要はありません。

元々の目的が「広告宣伝費」「販売促進費」として作ったものであれば、余った分も同じ科目で問題ありません。

 

 

まとめ:仕訳で確認

<例>
自社で使用するカレンダー4,400円を通販で購入した。

 

借方 貸方
事務用品費 4,000 普通預金 4,400
仮払消費税 400    

 

 

<例>
販売促進用に企業カレンダーを自社制作し、製作費として1,100,000円振込みで支払った。

 

借方 貸方
販売促進費 1,000,000 普通預金 1,100,000
仮払消費税 100,000    

 

 

 

おわりに

いかがでしたでしょうか。
今回はカレンダーにかかる費用の会計処理について解説しました。

当然ですが、目的によって勘定科目は変わってきます

特に、広告費・販促費なのか、販管費なのかは大きな違いですね。

経理初心者ですと、「カレンダーはこの科目だ!」と思ってしまいがちですが、簿記の目的をしっかりと理解すれば、このようなミスは起こらないですね。

正しく計上し、正しい経営判断につなげられるようにしていきましょう。

 

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